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意識高男と俗物太郎、ときどき苦界生(いきる)が行く

海外MBA留学したい、刃牙大好き、ちなみに嫁とはセックスレス

地方国立大卒だけど「学歴」についての話題を終わらせてみようと思う⑥ 世界大学ランキングの中における東大の位置づけ

意識高男です。

前回は世界の大学ランキングの中で東大の位置づけを見てみたが、今回は行きたい企業についてみてみたいと思う。

1~5位まで下記に示す(NewsPicks 2016年3月特集 東大・早慶の就活 東大生が行きたい企業ランキングより)。

また会社名の後に()で時価総額(10億ドル)を示す(100円/ドル換算)。

 

1位   三菱商事(28)

2位   ゴールドマン・サックス証券(72)

3位   マッキンゼー・アンド・カンパニー(非上場のためなし)

4位   電通(15)

4位タイ 伊藤通商事(22)

 

まず、商社が人気なのが見て取れる。あと、意外なのが外資系が2,3位を占めている点である。日本の若者は内向きになっているというようなことが囁かれているが、こと東大に限ってはそうでもないようだ。

 

ちなみに、上記のランキングと直接的に対応しないが、それに類するものとして、ユニバーサム社の世界で最も魅力的な企業ランキング2015年のビジネス編とエンジニアリング編の1~5位までを示す。

 (世界24万人の学生、1,753大学を調査、ビジネス編とエンジニアリング編がある[日本で言うところの文系編、理系編のようなもの])

 

《ビジネス編》(時価総額 10億ドル)

1位 グーグル(518 持ち株会社のアルファベットとして計上)

2位 プライスウォータハウスパークス会計事務所(非上場のためなし

3位 アーンストアンドヤング会計事務所(非上場のためなし

4位 ゴールドマン・サックス証券(72)

5位 KPMG会計事務所(非上場のためなし) 

 

《エンジニアリング編》時価総額 10億ドル)

1位 グーグル(518)

2位 マイクロソフト(436)

3位 アップル(604)

4位 BMW(53)

5位 GE(296)

 

やはり世界の大学生にとっては、ビジネス編、エンジニアリング編ともにグーグルが魅力的なようだ。

また、ビジネス編として特徴的なのが、会計事務所が 3つも入っていることだ。どういう理由で人気なのかは推測だが、ある種、時代のトレンドに影響されない業界としてランクインしているのではないだろうか。

企業はたとえ大企業でも、常に競争にさらされている限り倒産の危機はゼロではない。しかし、企業が存在する限り企業の会計はなくならない。つまり、安定性という意味で考えると大企業に就職するよりは、企業の機能を担う業界の大手に就職する方が高いといえる。

このような考えは日本でも普通にあるが、いかに世界といえども、就職するうえで安定性を考えるのはごく自然なことなのかもしれない。

 

就職する企業において、日本と世界で通底する考え方の特徴に安定性が含まれていると推察するが、では対象企業における特徴はどうだろうか。

 

東大生のランキングを見ると、ゴールドマンサックスやマッキンゼーが含まれているあたりは、世界に目を向けている感じがするが、メインはやはり日本企業だ。

 

時価総額でみると決して少なくはないのであるが、いかんせん世界のグーグルやアップルと比べてしまうと10分の1以下である。

 

何が言いたいかというと、今日学歴が機能しているのは日本企業が世界においてそれなりに競争力があり、利益を上げ続けているため、高学歴=業績の良い企業に入社=高収入という図式が成り立っているためである。

 

一度、日本企業が世界のマーケットで競争力を失った瞬間、東大といえども世界でみると42位で決して高い位置にはいないため、世界の上位大学卒の入社志望者に対し(落ち目になった日本企業に入社したいと思う世界の大学生がどれだけいるか疑問だが)相対的に価値は下がる。また、業績が傾けば当然高収入も維持できなくなる。

 

つまり、上記の高学歴=業績の良い企業に入社=高収入という図式は崩れる

業績が傾いても、企業側も志望者側も企業のブランドや学歴に拘って、無理やり上記の図式を当てはめようとすることは大いに考えられるが、一緒に沈んでいくだけだろう。

 

再度繰り返すが、日本での学歴に拘ったとしても、世界においては42位だし、また、東大生の志望する日本企業も世界においてはアップルやグーグルの10分の1以下なのだから、日本企業の競争力が低下し、高収入が担保できなくなったとたんに、図式が崩れ日本での学歴は意味をなさなくなるということだ。

 

ここまでで、日本の学歴のトップである東大の世界での位置づけから、学歴が意味をなさなくなる可能性を書いた。

 

しかしこれではまだまだ片手落ちで、学歴が機能しないことを説明したことにはならない。あくまで、日本企業の競争力が低下したらという仮定に基づいているためだ。

 

では、日本企業は今後も競争力を維持できるのであろうか?

 

その点に関しては、次回、現在のビジネス環境において起こっている質的な変化をもとにして書いていきたい。